【漫画】3DO REALは、なぜ「次世代機の本命」から姿を消したのか？

シャッターの半分下りた商店街の電器店。店じまいの片づけをしていると、倉庫のいちばん奥から、角のつぶれた大きな箱が出てきます。灰色の平たい本体に、傾いた書体で「3DO」と書かれた箱です。 3DO REAL（Panasonic FZ-1）が日本で発売されたのは1994年3月20日。松下電器産業が、パナソニックのブランドで発売しました。セガサターン（1994年11月22日・44,800円）より8か月、初代プレイステーション（1994年12月3日・39,800円）より8か月半も早い登場です。当初発表された希望小売価格は79,800円、実際の発売価格は54,800円でした。 当時、この機械は「次世代機の本命」と呼ばれていました。アメリカのタイム誌は1993年の「Product of the Year」に3DOを選んでいます。32ビットのCPUとCD-ROMドライブを積み、円盤から読んだ映像を家庭のテレビいっぱいに動かせる。大手家電メーカーが後ろに付き、性能でも先を行っていた機械でした。 ところが結果はこうです。発売直後は品切れが続き、1994年4月末までに約10万台を出荷しますが、5月に入ると失速し、7月末までで18万台どまり。1995年3月時点で約35万台。最終的な販売台数は日本およそ75万台、世界およそ138万台にとどまりました。1995年12月、The 3DO Companyは次世代機M2の技術を1億ドルで松下電器にライセンスし、その松下も1997年6月にゲーム事業からの撤退を表明します。 よく言われるのは「高すぎたから」という説明です。でも、もう一段奥に理由があります。3DOは規格を持つ会社と本体を作る会社が分かれていて、ソフトから入る収入は規格側に入る仕組みでした。つまり松下電器は、本体そのもので採算を取るしかなかった。本体を赤字覚悟で安く出し、あとからソフトで取り戻す——任天堂やソニーが取ったこのやり方が、構造上できなかったのです。 この動画では、40年続いた町の電器店をたたむ68歳の店主、その孫の24歳、そして高校生だった1994年にこの店で3DO REALを買った49歳という3人の再現ドラマを通して、公開資料で確認できた範囲だけを使い、「本命」がなぜ消えたのかをたどります。 ▼この動画でわかること ・発表時79,800円、発売時54,800円という3DO REALの値付けの経緯と、FZ-10（44,800円）への改良 ・The 3DO Companyが本体を1台も作らず、規格をライセンスして各社に作らせた方式のしくみ ・ソフト1枚あたり3ドルという、任天堂・セガの15〜20ドルより格段に安いライセンス料の意味 ・そのライセンス料の安さが、逆に松下電器の値下げを縛ってしまった理由 ・ゲーム売り場ではなく、松下の家電販路（地域の系列電器店）で売られたことの影響 ・1994年4月末10万台、7月末18万台、最終75万台という失速の経過 ・1995年12月の1億ドルでのM2売却と、1997年6月の松下電器のゲーム事業撤退まで ▼章立て 00:00 3DO REALとは 01:14 倉庫で見つかった30年前の売れ残り 04:14 高性能なのに売れなかった理由 05:18 本体を安くできない仕組み 07:07 家電店で売られたゲーム機 08:22 当時3DOを買った客の思い出 10:25 サターンとプレステの登場 11:20 ソフトが増えなかった悪循環 12:56 販売不振と幻の後継機M2 13:50 30年ぶりに動いた3DO 16:43 電器店の閉店 17:02 3DOが姿を消した3つの理由 「家電と雑学」は、家電を単なるスペック比較やランキングにせず、「なぜ生まれ、誰のどんな暮らしで必要とされ、今も何を残しているのか」を、生活者の再現ドラマで解くチャンネルです。 今回は、失敗を笑う回ではありません。3DO REALは当時たしかに最先端で、大手家電メーカーの後ろ盾もあり、「本命」と呼ばれる理由がありました。それでも消えたのは、機械の出来ではなく、規格を売る会社と本体を作る会社が分かれていたという商売の形と、家電の売り場という前提のほうにありました。当時この値札を見上げた方にも、生まれる前の話として聞く方にも、家電メーカーがゲーム機を出すということの重さが少し伝わる時間になれば幸いです。 #家電と雑学 #3DO #3DOREAL #松下電器 #パナソニック #Panasonic #次世代機戦争 #レトロゲーム #ゲーム機の歴史 #ゲームの歴史 #家電の歴史 #90年代 #1994年 #平成レトロ #雑学 #マルチメディア ※この動画は制作時点で確認できたメーカー公式情報および公開資料をもとに構成しています。登場人物、会話、場面は再現ドラマとして創作したものです。製品の仕様、価格、販売台数などは発売時点または資料公開時点の情報を含みます。