ソニーまで中国の会社と組む…「日本のテレビメーカー」はなぜ次々と消えた？

※本編・サムネイルの画像はAIで作成したイメージで、ナレーションは合成音声です。実在の人物・場所・製品を撮影したものではありません。 ※ソニーのテレビの事業は、まだ新しい会社に移っていません。2026年3月に、TCLとの新しい会社（TCL51%・ソニー49%）へ移す契約を結んだ段階で、事業の開始は2027年4月の予定、当局の承認などが条件です。テレビは今後も「Sony」「BRAVIA」の名前で売られる予定です。 売り場には今も、日本のメーカーの名前が並んでいます。それでも、自分でテレビを作り続ける日本の会社は、次々と消えていきました。日本のテレビメーカーは、なぜ次々と消えたのか。 たどるのは、ブラウン管が茶の間の主役だった時代、亀山・堺の液晶の工場、地デジとエコポイントで国内の薄型テレビの出荷が年2500万台を超えた2010年、同じころのアメリカの売り場、32型の液晶テレビの値段の移り変わり、そして東芝・日立・三菱電機・ソニーのその後までです。会社の発表、業界団体・調査会社の数字、報道などの公表された資料をもとにしています。 ※東芝のテレビの事業は、2018年にハイセンスのグループへ移りました。東芝の名前のテレビは、そのあとも売られました（東芝の名前を使ってよい期間は40年の約束です）。シャープとパナソニックは、テレビの事業を続けています（2026年の報道・調査をもとにしています）。 消えた理由研究所では、私たちの暮らしから消えた会社・お店・商品を、資料をもとに調べています。 #日本のテレビ #ソニー #東芝 #液晶テレビ #消えた理由研究所